ブックタイトル環境報告書2014

概要

環境報告書2014

03環境教育・啓蒙当社では環境活動のレベルを維持し、向上させていくためには従業員一人ひとりの環境に対する意識改革が大切であると考えております。また、環境教育は一日で完結するものでなく毎日の業務の中で考え行動することが必要であると考えております。環境教育の考え方新しく採用された従業員から経営層にいたるまで、各職場で環境教育を計画し、環境マネジメントシステムの基本的教育から専門教育までさまざまな教育カリキュラムを構築し、実施しております。環境教育カリキュラム当社では、各職場での環境マネジメントシステムの充実を図るため、年間計画の中で内部監査員新規養成研修を7月に実施しました。また、内部監査終了後に監査リーダーを中心に「内部監査反省会」を開催し、監査の問題点、疑問点等について意思統一を図る教育を実施しております。内部監査員新規養成研修当社にとっては［火災事故］が緊急事態対応としての大きな課題であり、このため会社全体の［消防・防災隊組織］を作り、さらに緊急事態のための［緊急時連絡先］を作成し、職場に掲示して全従業員に周知しております。火災事故への対応として消火栓、消火器を使用した訓練を９月に実施し118名の参加がありました。また、印刷物製造に関わる化学物質管理については取扱い不備による化学物質の漏れ等に対処するため、関係する職場で［緊急事態用備品］を準備し対応するようにしております。さらに、想定される仮称「東海地震」への準備と対応として、大規模地震関連の手順「調査情報」「注意情報（判定会召集連絡報）」「予知情報・警戒宣言発令」時の勤務中、出勤途上、退社途上、休日を含む在宅中の対応策を作成し、緊急時に対応できるようにしております。４月には注意情報、予知情報・警戒宣言発令時の対応訓練及び避難訓練を122名の参加者で実施しました。また、津波対応として避難場所を本社4F、屋上にして実施しました。緊急事態対応1 234消火訓練避難訓練避難訓練避難訓練消火訓練消火訓練